これまでの日本的なビジネススタイルではないテレワークを活用する新しい習慣においては、社員の福利厚生についても改めて見直す必要があります。
出勤しなくても、自宅をそのまま職場として活用できるテレワークでは、交通費や職場の光熱費などを節約できるメリットがある一方で、通勤という運動の機会を失うことによる健康問題の懸念や、従業員ごとの通信環境・機器の整備が大変になるなどのデメリットも。
テレワークを導入する場合は、福利厚生の内容もテレワーク環境に見合ったものへ変化させることが必要です。
パソコンやカメラ、マイクといった業務機器を提供することはできても、通信環境は個々の従業員の自宅やリモート拠点に合わせなければなりません。そのため通信環境の拡充に必要な経費の補填は必須になります。
テレワークは運動不足や生活習慣の乱れにつながりやすく、従業員の健康面に配慮した福利厚生も欠かせません。またテレワークによってメンタル不調を訴える人も増加しており、精神面のケアも考慮する必要があります。
人と人が交流する機会が減少してしまうテレワークでは、社内コミュニケーションを活性化させ社員同士のつながりを強化する対策も重要です。
出社したり、職場で同僚と交流したりする機会が減るからこそ、会社やチームに対する帰属意識が低下しやすいリスクがあります。
従業員としてモチベーションを維持できるよう会社への愛着や信頼を高めるために、福利厚生を充実させる方法も有効です。
オンラインを活用した福利厚生として注目を集めるピアボーナスですが、種類によって機能も様々。
例えば、業務開始時にその日のコンディションのアイコンを選んでログインでき、健康面のリスクチェッカーとして機能するものから、従業員同士で感謝やお祝いの気持ちとして送りあえるポイントを優待券や仮想通貨、コンビニの商品などに交換できるものも。
従業員の体調を把握できるため適切なサポートを可能にしたり、ポイントを用いた社内コミュニケーションの機会を創出したりと、福利厚生の一助になるピアボーナス。自社ニーズにマッチしたものを導入し、テレワーク時代に適応した福利厚生の実現を目指しましょう。
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