リモートワークにおける離職防止

インターネット環境と必要な機器やシステムさえあれば、場所や時間に制限されることなく働けるリモートワーク。働き方の多様性を広げ、労働意欲の向上に効果が期待できるとされています。

また、諸事情によって会社へ出勤できない人でも働ける可能性が生まれるリモートワークは、これからのビジネス業界でグローバルスタンダードな働き方のひとつになっていくとも期待されています。

リモートワークは、育児をしたり親の介護をしていたりと、色々な事情を抱えている人々にとって多種多様な働き方を叶えられる方法のひとつです。

例えば、総務省ではICT（情報通信技術）利活用の促進を掲げており、テレワークがワークライフバランスの実現や働き方改革の決め手になると考えています。また、厚生労働省もリモートワーク（テレワーク）の有効活用を推進しており、日本全体でリモートワークを効果的に導入していく流れが加速しているといえるでしょう。

一方でリモートワークを活用するための環境が構築されていなかったり、適切な運用が実現されなかったりすることで、リモートワーク疲れによる離職が増加しているという点も事実です。

人材の「定着率向上」や「離職率低下」を目指し、理想的な企業体制の構築を目指して活用されるはずのリモートワークですが、不用意に導入することで、結果的に社員間のコミュニケーションを希薄化させてストレスを増大させ、離職者を増やしてしまうというデメリットもあります。

そのため、リモートワークを導入してそのプラス効果を発揮しようとすれば、まずリモートワークのデメリットやリスクを把握したうえで、離職防止の対策を考える必要があります。

自宅で仕事ができるリモートワークでは、通勤にかかる時間や費用を節約して、効率的な働き方の追求が可能です。

しかし、それぞれの社員が自宅や好きな場所で働けるリモートワークは、人と人の間に物理的な距離を置いてしまうというデメリットもあります。

リモートワークを導入することで、社員同士のつながりがオンラインだけの限定的なものになってしまうと、コミュニケーションの機会が失われて孤独感や精神的ストレスを強めてしまう要因になることもあるでしょう。また、新入社員が仕事で悩んだり困ったりした時、すぐ近くに頼れる相手がいないことで、不安感や焦燥感を強めてしまうことも考えられます。

リモートワークが進むほど、日常的に同僚と交流する機会が減るため、むしろ積極的に他者とコミュニケーションを取っていく意識が欠かせません。

自宅から会社までの移動時間を節約できるリモートワークでは、毎朝の出勤に伴うストレスを軽減できることがメリットです。しかし、自宅で作業を行う人の場合、きちんと就業時間を設定しておかなければ、延々と仕事を続けてしまう可能性があります。

また、プライベートと仕事の意識の切り替えをしっかり行えなければ、自宅がオフィス化してしまい、ゆっくりと休める環境が損なわれてしまうリスクもあります。

特にノルマやスケジュールに追われて仕事のプレッシャーを感じている場合や、ほかのメンバーと業務面で比較されやすい環境にある場合、自宅で残業をすることが常態化してしまうリスクもあるでしょう。そして、その結果ストレスが蓄積し、心身の不調としてあらわれる危険も考えられます。

事務所で社員がそろって仕事をしている場合、上司やチームリーダーが現場を直に監督できるため、各社員や進捗の管理も行いやすくなります。しかし、リモートワークでは身近に相談できる上司や先輩がおらず、部下の状況も即座に把握しづらいため、小さなエラーやミスが大きなトラブルに発展してしまうリスクを無視できません。

トラブルが原因で仕事が失敗すれば、社員やチームとしての評価が下がって労働意欲も低下するため、離職の可能性も上昇してしまいます。

ビデオ会議システムを使ったリモートワークが一般的になったことで、映像通話中に自宅の様子を上司や同僚へ見られてしまい、それが大きなストレスになってしまう人が増えています。

また、女性社員の自宅の様子を見ようとする男性上司のハラスメントも問題視されており、リモートワークに対して健全な意識を周知徹底することは、離職防止として何よりも重要な課題です。

リモートワークは多様な働き方を実現する社会システムとして期待されていますが、業種や業態によっては根本的にリモートワークが難しい職場もあります。そのため、同じ会社内で部署によってリモートワークに対応可能な部署と、出社しての業務が不可欠な部署が同時に存在した場合、一方の従業員が不公平感を抱いてしまい、社員間に溝が生まれてしまうリスクがあります。

また、リモートワークではパソコンやカメラ、マイクといった機器だけでなく、インターネットの通信速度も重要になるため、自宅の環境の差が業務効率や業務成果の差としてあらわれてしまうかもしれません。

社員間の不公平感や不満を可能な限り解消し、誰もが自分の仕事に誇りを持って働ける企業風土を整えることが、リモートワークにおける離職防止として大切です。

人と人の距離が遠くなるリモートワークだからこそ、心のつながりを維持するコミュニケーションの活性が不可欠です。そのため、定期的なミーティングや交流機会の創出といった取り組みを進めることが欠かせません。

社員の孤独感や不満を解消して、労働意欲を高く維持するためには、自分の働きが社内やチーム内で認められていると実感することが必要です。

上司やチームリーダーからだけでなく、社員同士が互いに認め合い尊敬し合える環境が、離職防止を考えるうえで大切です。

労働環境が整っていても、待遇が悪ければ社員の離職を防ぐことは困難となります。

経済的に給与や賞与のアップが難しい場合でも、ピアボーナスなどを新しい福利厚生として導入することで、社員のエンゲージメントを高められるかもしれません。

社員同士が互いに普段の努力や成果を評価し合って、感謝や称賛の気持ちをボーナスとして贈り合えるピアボーナスは、社内コミュニケーションを活性化させて社員間の信頼関係や、人間関係を強化するうえで役立ちます。また、上司やチームリーダーが見逃してしまった人材の魅力や成果についても、同僚が認めてくれることで個人のモチベーションを高められることもポイントです。

ただし、ピアボーナスツールには様々な種類があり、自社の離職率を低下させようとすると、自社のニーズにマッチしたツールを選択することが欠かせません。そのため、本格的にピアボーナスを導入する前に、まずはどのような種類のシステムが自社に適しているのか、機能や事例を比較検討していきましょう。