経営理念が浸透しない

どれだけ素晴らしい経営理念を掲げていても、肝心なのはそれを実行するべき社員に、理念がどこまで浸透しているかということです。

実行されない経営理念は、絵に描いた餅にすぎません。浸透させるための解決策はあるのでしょうか。

経営理念が浸透しない3つの理由

情報発信ができてない

情報発信ができてない

経営理念が浸透していない原因の一つに、適切に情報発信ができていないということがあります。

社員に経営理念が書かれたカードを配ったとして、一体どれだけの社員が日々の業務の中でそれを思い出すでしょうか。

そもそも自社の経営理念を知らないという社員もいて、マネジメント層がそのことに気づいていないというケースもあります。

押し付けがましすぎる

押し付けがましすぎる

経営理念を浸透させるために情報発信をするのは大切ですが、やりすぎると押し付けがましく感じ、かえって社員は反発してしまいます。

社員に毎日経営理念を唱和させる企業もありますが、価値観を共有せずに暗記だけさせても本当の意味で社員に浸透することはありません。

こうしたやり方はマネジメント層自身が実は経営理念を理解していない時によく見られます。

成果やノルマばかりを追いかけている

成果やノルマばかりを追いかけている

立派な経営理念を掲げていながら、実際は売上や販売数などの数字ばかり社員に追いかけさせていることがあります。

これでは社員は、マネジメント層は対外的には綺麗事ばかり言って社員には負担を押し付けていると感じてしまいます。

成果やノルマの追求も適切なものであれば必要ですが、それは経営理念の浸透があって初めて有効になるものです。

経営理念が浸透しない状態を放置した場合

帰属意識が高まらない

帰属意識が高まらない

経営理念は企業にとっての社会的存在意義を示します。社員に自社の社会的存在意義や、価値が浸透していなければエンゲージメントも高まりません。

自社の製品を購入する、知人に自社で働くことを勧められるといったことはいずれも、エンゲージメントが高いからこそできます。

エンゲージメントがなければ、職場への定着率も上げることはできません。人材を受け入れる側ではなく、流出に怯える側に立つことになってしまいます。

自分ごととして考えられない

自分ごととして考えられない

社員が自社の経営理念に共感し、その考え方や価値観が浸透している時は仕事を自分のこととして考えることができます。

自分の成長や頑張りが人の役に立つ、と感じられるからこそ苦しい時でも人は踏ん張ることができます。

経営理念を理解せず、自分ごととして考えることができなければどこかで妥協や手を抜くことになるでしょう。

コミュニケーションが不足する

コミュニケーションが不足する

仕事を自分ごととして考えないということは、言い換えれば他人事ということになります。

本来自分のことであるはずのものですら、他人事として考えるようであれば、同僚のことなどなおさら他人事としか思えません。

経営理念が浸透していなければ、社員同士のコミュニケーションにも不足が生じます。

社員同士が共有できる価値観がなければ、それぞれが好き勝手に振る舞うことになるからです。

経営理念が浸透しない状態を
解決するには

経営理念を浸透させる方法のひとつに、社員同士が評価や感謝の気持ちを送り合う「ピアボーナス」があります。

ここでは、ピアボーナスを導入した企業の事例を見ていきましょう。

行動指針に沿った行動を称賛する“コンパスカード”

エンゲージメントに関連するサービスはいくつかありますよね。組織診断サービスですとか。

ただ、僕たちは先程お話したように、「社内制度の見える化」を行い、“実行”できるプラットフォームがいいなと思っていたんです。

それができるサービスはTUNAG以外に無く。TUNAGではさらにカスタマイズもできて、社内制度を自由に運用できるので導入を決めました。

参照元:TUNAG(https://tunag.jp/ja/contents/case-study/13251/)
会社を良くするツールとして使い方を模索できる

今後は業務に関することもマイルの対象にして、仕事のモチベーションにもつながればいいなと考えています。

会社を良くするツールとして、これからも運用を継続的に見直しながら、よりよい使い方を模索していきたいと思います。

参照元:カンパニーマイル(https://companymile.net/case/zenken/)

ピアボーナスを導入することで、職場のコミュニケーション活性化はもちろん、企業理念の浸透にも役立ちます。

次のページでは、実際にピアボーナスを導入する企業の従業員に、ピアボーナスの満足度についてアンケート調査した結果を掲載。現場の声はどうでしょうか。

経営理念が浸透している企業の
特徴と取り組み

経営理念の根拠や意図を周知徹底する

企業理念が社内全体で共有されている会社の場合、単に社訓や経営コンセプトとして社員に言葉を覚えさせているのでなく、どういう意図や根拠にもとづいて経営理念が提唱されているのかを伝えている点が特徴です。

一方的に理想を語ったり、目標を押しつけたりしていては、上層部や経営者の思いが各社員まで浸透することは望めません。理念の本質を伝えながら具体的な行動指針やビジョンを示すことで、社員に考えるヒントを与えることが大切です。

社員が経営理念に対して
主体的に考えられるチャンスがある

経営理念は会社の方向性や目標ともいえますが、それを実現するには社員全員が本心から同じ方向を見る姿勢が重要になります。経営理念やそれにもとづいた活動に関して、上層部や経営者が社員の声を聞く機会を設けることも重要な取り組みです。

また社員が外部の人間に会社の理念を説明する機会を設ければ、社員が自分で経営理念の本質を考える練習にも。自社の経営理念を主体的に考えていくことで、自分自身もそのように行動していこうという企業風土が育まれます。

経営理念が浸透している企業例

ディズニーが掲げる経営理念と強固な組織力

東京ディズニーランドや東京ディズニーシーを展開している株式会社オリエンタルランドでは、「幸せの提供(Give Happiness)」をコンセプトとして、マニュアルに頼りきりになるのでなく、従業員のそれぞれが自分で考えながら働ける企業風土を重視しています。

ディズニーランドで働く従業員は素晴らしいホスピタリティの精神でゲストをもてなしており、そのような企業風土の根幹をなすのは「自分が何を重視すれば良いのか」という目的意識をきちんと明確化し、そこへ向かう手段を探求している、一人ひとりの社員といえるでしょう。

全店舗で良質なサービスを提供する
スターバックスの経営理念

世界的なコーヒーショップとして知られるスターバックスは、それぞれの顧客や1杯のコーヒーに対して誠実に向き合い、人々の暮らしを支える拠点となることを経営理念としています。

つまりスターバックスの本質は飲食物の提供ではなく、コーヒーを通じて人々の生活へ向き合うことといえるでしょう。

また、従業員の採用基準を厳しくし研修を徹底することで、社員一人ひとりにプロフェッショナルとしての自意識を高めさせていることも重要なポイントです。

1か月あたりの料金で比較!無料でトライアル導入可能な
ピアボーナス3選

RECOG

経営理念・行動指針の浸透に
トライアル
期間
30
1か月あたりの
料金
30,000/50名

カンパニーマイル

社員の声を汲んだ開発が可能
トライアル
期間
無期限
1か月あたりの
料金
完全無料

Talknote

社員のタスク管理も一元化
トライアル
期間
14
1か月あたりの
料金
要問い合わせ

2021年1月現在、全14サービスあるピアボーナスの中から、無料のトライアル期間があるツールをピックアップ。3つのピアボーナスをトライアル期間の長さと、導入した場合の1か月あたりの料金(50名の場合)で比較しています。